計算の根拠と出典｜Moneco Tools

何を計算しているか

予定ごとに、「予定金額から準備済みの金額を引いた残り」を、今月から支払予定月の前月までの月数で割ります。割った額は、選んだ単位（100円または1,000円。最初は100円）で切り上げます。

毎月の取り分けの合計は、予定ごとに切り上げた月額を足したものです。12か月の積立予定は、それぞれの予定の月額を、支払月の前月まで足して並べています。

計算例：予定金額10万円、準備済み0円、支払いが7か月先。10万円÷7か月＝約1万4,286円で、100円単位に切り上げて1万4,300円です。

使っている数字と出典

公的な統計や制度の数字は使っていません。

入力欄に最初から入っている「家族旅行・12万円・準備済み3万円・6か月先」は、使い方を試すための例で、出典はありません。試しやすい目安で、自由に変えられます。月数は、お使いの端末の今日の日付から数えます。

前提

• 毎月同じ額を、支払予定月の前月まで取り分けます。
• 支払予定月が今月か過ぎているとき、また入力がないときは、1か月で準備する計算にします。
• 準備済みの金額が予定金額以上のときは、取り分けは0円になります。

計算に含まないもの

積み立てたお金の利息や運用益、物価の変動、予定金額や支払月の変更、ボーナス月に多く取り分ける方法は含みません。

最終確認日

2026年10月

何を計算しているか

次の順で計算しています。

• 1年で減る家事の時間 ＝ 1回で減る分数 × 週の回数 × 52週 ÷ 60
• 使う期間で減る時間 ＝ 1年で減る時間 × 使う年数
• 浮いた時間の価値 ＝ 使う期間で減る時間 × 「あなたの1時間」の金額
• 電気代などの増減 ＝ 月の増減額 × 12か月 × 使う年数（増えるならプラス、減るならマイナス）
• 差し引きのメリット ＝ 浮いた時間の価値 − 購入価格 − 電気代などの増減
• 元が取れるまで ＝ 購入価格 ÷（1か月あたりの時間の価値 − 月の増減額）。結果は月数を四捨五入して「約○年○か月」と表示します。1か月あたりの時間の価値は、1年で減る時間 × 1時間の金額 ÷ 12です。

1か月あたりのメリットが0円以下のときは「元を取るのは難しそう」と表示します。元が取れるまでの期間が使う予定の年数より長いときは、その旨を添えます。「3つ全部使ったら」は、3つの家電の1年で減る時間を足したものです。

計算例（ロボット掃除機の初期値）：15分 × 週5回 × 52週 ÷ 60 ＝ 65時間／年。1か月あたりの時間の価値は65時間 × 1,500円 ÷ 12 ＝ 8,125円。購入価格5万円 ÷ 8,125円 ＝ 約6.2か月で、「約6か月」と表示されます。

使っている数字と出典

家電を選ぶと、次の初期値が入ります。どれも出典のない初期値で、試しやすい目安です。平均値ではなく、自由に変えられます。

「あなたの1時間」の初期値は1,500円、電気代などの増減の初期値は0円で、これも出典はありません。1年を52週として計算しています。

前提

• 減った家事の時間を、ほかのことに使える時間として、金額に置き換えます。時間の価値は、実際に手元に入るお金ではありません。
• 決めた回数で、使う年数のあいだ使い続けます。
• 購入価格は一度に支払う前提です。

計算に含まないもの

電気代・水道代・洗剤代の増減は、「詳細設定」に自分で入れたときだけ計算に入ります。故障や修理、買い替え、下取り、ローンの金利、設置の費用、製品ごとの性能の差は含みません。

最終確認日

2026年10月

何を計算しているか

計算はしていません。保育園選びで大切にしたいことを5〜10個選んで順位をつけると、園見学に持っていけるA4のチェックシート（順位、チェック項目、1〜5の評価、備考、総合評価、メモ欄）ができます。評価は見学のときに手書きで付けるもので、点数の合計などはツールでは出しません。入力した内容は保存せず、ページを閉じるか再読み込みすると消えます。印刷、またはPDFへの保存で手元に残せます。

使っている数字と出典

選べる項目のうち39個は、次の調査の項目名をもとにしています。調査の割合や順位は使っていません。

• 厚生労働省 平成29年度子ども・子育て支援推進調査研究事業「保護者が希望する保育と実際に選択される保育施設との関係について」（平成30年3月、みずほ情報総研株式会社）図表2-20「保育施設を申し込む際に重視した点」：https://www.mhlw.go.jp/content/11900000/000520273.pdf

「自分で追加」した項目（最大5個）は、ご家庭で入れた言葉で、調査の項目ではありません。

前提

「良い保育園」の基準を示すものではありません。ご家庭が大切にしたいことを整理するための道具です。

計算に含まないもの

園の評価や点数づけ、順位づけはしません。保育料、入園できる可能性、地域ごとの制度は扱いません。

最終確認日

2026年10月

何を計算しているか

ふたりで毎月用意するお金を、生活費に共同貯金（入れたときだけ）を足した額とします。それを次の3つの分け方で分けます。

• 50:50：半分ずつ
• 手取り比：用意するお金 × 自分の手取り ÷ ふたりの手取りの合計。四捨五入して、残りをもう一方の負担にします
• 好きな割合：スライダーで決めた割合（夫0〜100%）で分けます。

それぞれの分け方で、負担額、負担額が手取りに占める割合、負担したあとの残り（手取り − 負担額）を出します。「今の分担」と「手取りが変わったら」も同じ計算です。手取りが変わったとき、50:50の負担額は変わらず、手取り比は変わったあとの手取りで計算し直します。

計算例（初期値）：夫の手取り30万円、妻20万円、生活費20万円。手取り比は、夫が20万円 × 30 ÷ 50 ＝ 12万円、妻が8万円で、どちらも手取りの40%です。50:50は10万円ずつで、夫は手取りの33.3%、妻は50.0%です。

使っている数字と出典

公的な統計や制度の数字は使っていません。入力欄の最初の数字（手取り30万円と20万円、生活費20万円、共同貯金0円）は、試すための例で出典はありません。自由に変えられます。

前提

• 「手取り」と「生活費」は、どちらも1か月あたりの金額で入れます。ボーナスなどは、月あたりに直してから入れます。
• 生活費には、ふたりで負担するものだけを入れます。個人のお小遣いは含めません。
• 特定の分け方をすすめるものではなく、ふたりが話し合うための材料です。

計算に含まないもの

家事や育児の分担、貯蓄や資産の額、税金や社会保険料の違い、将来の収入の変化は含みません。負担額が手取りを上回る設定のときは、計算したうえで注意を表示します。

最終確認日

2026年10月

何を計算しているか

資産を4種類に分け、それぞれに「値動き」と「為替の変動」を掛けて、変動後の評価額を出します。

• 円の安全資産：値動きはないものとして計算
• 外貨預金：現在の評価額 ×（1 ＋ 為替の変動）
• 運用資産・為替影響なし：現在の評価額 ×（1 ＋ 値動き）
• 運用資産・為替影響あり：現在の評価額 ×（1 ＋ 値動き）×（1 ＋ 為替の変動）

合計の減少額と変化率を出し、運用資産については「元の評価額に戻るために必要な上昇率」（変動前 ÷ 変動後 − 1）も出します。「耐えられそうな金額」を入れたときは、減少額と並べて比べます。為替レートから計算する場合は、為替の変動を「想定するレート ÷ 現在のレート − 1」とします。

計算例：「運用資産・為替影響あり」に1,000万円、「株安＋円高」（値動き−30%、為替−20%）。1,000万円 × 0.7 × 0.8 ＝ 560万円で、440万円の減少（−44%）です。元に戻すには、1,000 ÷ 560 − 1 ＝ 約78.6%の上昇が必要です。

使っている数字と出典

入力するのは、現在の評価額（購入した金額ではありません）です。シナリオの数字は、過去の相場を参考にした簡易的な設定です。コロナショック級とリーマンショック級は、世界の株式の指数「MSCI ACWI（配当込み・米ドル建て）」が高値から底値まで下がった割合と、同じ日のドル円の変化を、1％単位に丸めて使っています。期間の途中では、為替がこれより大きく動いた時期もあります。そのほかのシナリオは、特定の指数や為替の実績をもとにしたものではありません。実際の下落が、これより大きくなることもあります。

• コロナショック級：MSCI ACWI（配当込み・米ドル建て）2020年2月12日→3月23日 −33.7％、ドル円（東京市場17時）109.88円→110.24円
• リーマンショック級：MSCI ACWI（配当込み・米ドル建て）2007年10月31日→2009年3月9日 −58.4％、ドル円（東京市場17時）114.78円→98.67円（−14.0％）
• 出典：MSCI「MSCI ACWI Index」https://www.msci.com/indexes/index/892400 ／ 日本銀行 時系列統計データ検索サイト「東京市場 ドル・円 スポット 17時時点」https://www.stat-search.boj.or.jp/（確認日：2026年10月23日）

「自分で設定」では、値動きは−100%〜＋100%、為替の変動は−99%〜＋100%の範囲で入れられます。

前提

• 値動きと為替の変動は、1回で起きるものとして計算します。
• 外貨が複数あっても、すべての外貨が円に対して同じ割合で動くものとします。
• 将来の値動きを予測するものではありません。投資には元本割れのおそれがあります。

計算に含まないもの

利息、配当、税金、売買や為替の手数料、積立による追加購入、金融機関の破綻リスク、回復までの期間、インフレによる実質的な価値の変化は計算しません。

最終確認日

2026年10月

何を計算しているか

子どもごとに、生まれ年と生まれ月から学年を出します。小学1年になる年度は、4月2日〜12月生まれなら「生まれ年 ＋ 7」、1〜3月生まれと4月1日生まれなら「生まれ年 ＋ 6」です。年は年度（4月〜翌年3月）で数え、今年度から、いちばん下の子が最後の学校を終える年度までを並べます。

年度ごとの金額は、その学年にあたる学校と公立・私立の年間費用を、子ども全員分足したものです。大学の1年目だけは「入学費用 ＋ 在学費用」にします。合計がいちばん大きい年度が「いちばん重い年」です。

「今から毎月いくら取り分けるか」は、各年度について「その年度までの教育費の累計から、すでに貯めている額を引いた額」を「12か月 × 今年度から数えた年数」で割り、その最大値を0.1万円単位で切り上げた額です。毎月の取り分けは、使わなかった分を教育費の貯金として残していく考え方です。

こどもNISAを使う設定にすると、年度の初めに入金し、当て始める年度からは教育費をまずNISAの残高から払い、残りを想定利回りで1年運用する計算をします。

計算例：私立文系の大学1年目は、入学費用81.8万円 ＋ 在学費用152.0万円 ＝ 233.8万円です。4年間では81.8万円 ＋ 152.0万円 × 4 ＝ 689.8万円で、日本政策金融公庫の調査の図-6（私立大学文系：入学費用81.8万円＋在学費用608.0万円）と一致します。

使っている数字と出典

幼稚園から高校は、文部科学省「令和5年度 子供の学習費調査」の学習費総額（2024年12月25日公表、2026年1月16日の訂正版）です。学校に払うお金に、塾や習い事など学校外の費用を含みます。

https://www.mext.go.jp/content/20260116-mxt_chousa01-000039333_1.pdf

大学は、日本政策金融公庫「令和3年度 教育費負担の実態調査結果」（2021年12月20日公表。在学費用は令和3年度の見込み額）です。入学費用は受験費用、入学金など、入学しなかった学校への納付金を含みます。在学費用は授業料、通学費、教科書代、塾や習い事などです。

https://www.jfc.go.jp/n/findings/pdf/kyouikuhi_chousa_k_r03.pdf

こどもNISA（NISAのつみたて投資枠を0〜17歳に広げる制度）は、2026年3月31日に成立した令和8年度税制改正の内容をもとにしています。2027年1月から、子どもが0〜17歳の間は年60万円・合計600万円まで入れられます。引き出しは12歳以降で、子ども本人の同意があり、子どものための使い道の場合に限られます。18歳になると大人のNISAに自動で移ります。ツールでは計算を簡単にするため、2027年度から年度（4月始まり）ごとに入れる扱いにしています。最新の条件は、金融庁や金融機関の案内で確かめてください。

• 財務省「NISAのつみたて投資枠の拡充（令和8年度改正）」：https://www.mof.go.jp/tax_policy/summary/income/nisa_2.pdf
• 財務省「特集 令和8年度 税制改正（国税）等について」（ファイナンス2026年4月号）：https://www.mof.go.jp/public_relations/finance/202604/202604c.html

想定利回り（最初は年3%、0〜15%で変更可）、「すでに貯めている額」「毎月回している額」などの入力例には出典がありません。試すための例で、自由に変えられます。年3%は、実績や予想ではありません。学校ごとの年間費用も、画面で自分の数字に書き換えられます。

前提

• 金額は今の水準のまま、物価の上昇は考えません。
• 大学は4年間で計算します。
• こどもNISAの想定利回りは、毎年一定で続くと仮定しています。実際の運用は値動きがあり、元本を下回ることもあります。
• 小学校に入る前（0〜5歳）の費用は、最初は含めません。3〜5歳の幼稚園は、「学校ごとに変える」で選ぶと入ります。
• こどもNISA以外のお金（すでに貯めている額、取り分けのうちNISAに入れない分）は、運用せず現金でためる前提です。
• 費用は平均値をもとにした目安で、実際は学校、地域、家庭で大きく変わります。

計算に含まないもの

一人暮らしの仕送り、保育園の保育料、物価の上昇、児童手当、高校の授業料の無償化、奨学金などの制度、6年制の大学、大学院、短大、専門学校は含みません。

最終確認日

2026年10月

何を計算しているか

計算はしていません。保管場所ごとに、いつも使う定番品を並べたチェックリストを作るツールです。買い物の前に家のストックを確かめて、買う物に印をつけて使います。完成したリストは、画像で保存、印刷、コピーができます。

使っている数字と出典

数字や統計は使っていません。「テンプレートから作る」の保管場所と品物は、日用品の例で、自由に変えたり消したりできます。

前提

入力した内容は送信も保存もしません。ページを閉じるか再読み込みすると、編集中の内容は消えます。残したいときは、画像保存・印刷・コピーをしてください。

計算に含まないもの

在庫の数、買う量、値段の計算はしません。

最終確認日

2026年10月

何を計算しているか

3本の線を、1か月ごとに計算して比べます。

• 通常どおり続けた場合：ずっと通常の積立額
• 一時減額して、元に戻す場合：減らす期間は減らした額、そのあとは通常の額
• 一時減額して、復職後に増やす場合：減らす期間は減らした額、そのあとは復職後の額

毎月の残高は「前月の残高 ×（1 ＋ 月の利回り）＋ その月の積立額」です。積立は月末に入るものとして、月の利回りは「(1 ＋ 年の利回り)の12分の1乗 − 1」とします。年3%なら、1年たつとちょうど3%になる月の利回りです。

通常どおりとの差は、一時減額して元に戻す場合の最終残高から、通常どおりの最終残高を引いた額です。そのうち「積み立てなかった元本」は（通常の額 − 減らした額）× 減らした月数で、残りが運用益の差です。「並ぶには毎月いくら」は、通常どおりとの差を、減らし終わったあとの月数で毎月積み立てたときの将来の価値の係数で割り、1,000円単位で切り上げた額です。

計算例（初期値）：残高100万円、通常3万円、減らす間1万円で24か月、復職後3.5万円、20年、年3%。通常どおりは約1,161.2万円、一時減額して元に戻す場合は約1,077.1万円で、差は約−84.1万円（約−7.2%）です。並ぶには、復職後に毎月約3,000円の上乗せになります（手計算と一致）。

使っている数字と出典

公的な統計や制度の数字は使っていません。入力欄の最初の数字（残高100万円、通常3万円、減らす間1万円、24か月、復職後3.5万円、20年、年3%）は、試すための例で、出典はありません。試しやすい目安で、自由に変えられます。年の利回りは0〜15%で入れられ、3%は実績や予想ではありません。

前提

• 選んだ利回りが、毎年一定で続くと仮定します。実際の運用は値動きがあり、将来の成果を約束するものではありません。元本を下回ることもあります。
• 今の残高は、すべて元本として扱います。
• 貯金の場合は、利回りを0%にして使います。

計算に含まないもの

税金、手数料、物価の上昇、ボーナスでの積立、育休中の給付金や時短中の手取りは含みません。

最終確認日

2026年10月

何を計算しているか

生活防衛資金を「月の生活費の何か月分」で表した目安を、幅（○〜○か月分）で出します。次の順で足しています。

• 基本の月数：働き方で決めます（共働き3〜6か月、片働き6か月（収入が1本のため、金融メディアの解説を参考に共働きより多めにした設定で、公的な基準ではありません）、自営業・フリーランスを含む家庭は12か月）。
• 子どもが小さい分：子どもが小さいうち（小学生まで）は、急な病気や欠勤で収入が揺れやすいため、末っ子が小学生以下なら、どの働き方でも3か月分を足します（Monecoの設定で、公的な基準ではありません）。中学生以上・子どもなしは足しません。
• 収入が減る分：収入が減る期間（か月）× 家計全体で毎月足りなくなる割合。割合は、読者が選んだ値（足りなくならない／生活費の1割・2割・3割くらい／5割以上）を使います。ただし「5割以上」は5割として計算します（それより大きい不足は小さめに出ます）。
• すぐに減らせない支出が大きい場合：1か月分を足します。

合計は、下限側・上限側それぞれ小数点以下を切り上げて表示します。月の生活費を入れた場合は、表示した月数 × 生活費で金額の幅を出します。

計算例：共働き、末っ子が小学生以下、収入が減る期間24か月、家計全体で生活費の3割くらい足りなくなる、月の生活費25万円。基本3〜6か月に子どもの3か月を足して6〜9か月、24×0.3＝7.2か月を足して13.2〜16.2か月、切り上げて14〜17か月分。25万円をかけて350〜425万円です。

使っている数字と出典

生活防衛資金の月数は、公的な決まりのある数字ではありません。日本FP協会の資料では、「一般的には月の生活費の3ヵ月から6ヵ月分、場合によっては1年〜2年分」とされています（日本FP協会「災害に備える くらしとお金の安心ブック」10ページ。生活防衛資金にあたる「緊急予備資金」の説明です。https://www.jafp.or.jp/personal_finance/fresh/anshinbook/files/anshinbook_1.pdf）。

ここまでが日本FP協会の資料に基づく部分です。ここから先は民間の解説と、Monecoの設定です。自営業・フリーランスについては、会社員のような傷病手当金や失業給付が原則ないため、多めに考える解説があります。解説記事では6〜12か月分とするものが多く（七十七銀行、Yahoo!ファイナンス、オカネコマガジン（運営：株式会社400F））、1〜2年分とするもの（FPキャンプ（株式会社スクエアワークス、1級FP本多遼太朗））もあります。いずれも金融メディアの記事で、国や日本FP協会が決めた月数ではありません。このツールでは、両方に入る12か月分を基本にしています。これはMonecoの設定で、多めに見た設定です。最終的な月数は、収入の波や保障の手厚さを見て、ご家庭で決めてください。チェッカーのメーターでは、自営業・フリーランスを選ぶと、12か月の目盛りに印を出し「自営業・フリーランスの目安（このツールでは12か月分）」と表示します。

片働き6か月は、金融メディア「投資のコンシェルジュ」（株式会社MONO Investment、執筆：柴田充輝さん、FP1級・社会保険労務士）の解説で、夫婦2人暮らしの項に「片働きの場合は、収入源が一つしかないため、その収入が途絶えた際の影響は深刻です。生活費の6ヶ月分（約160万円）以上を確保しておくと安心できます。」とあるのを参考にした、Monecoの設定です（2026-10-12に記述を確認）。子どもが小さい場合の3か月分と、すぐに減らせない支出が大きい場合の1か月分は、金融メディアの解説（子どものいる世帯は6〜12か月分とする記事など）を参考にした、Monecoの設定です。いずれも公的な資料の数字ではありません。

七十七銀行：https://www.77bank.co.jp/financial-column/article78.html　FPキャンプ（株式会社スクエアワークス）：https://blog.fp-camp.net/2025/11/28/（生活防衛資金の記事）　オカネコマガジン（株式会社400F）：https://okane-kenko.jp/media/emergency-fund-estimated-amount/　Yahoo!ファイナンス：https://finance.yahoo.co.jp/brokers-hikaku/article/reserve-fund.html（いずれも2026-10-12に記述を確認）

入力欄の最初の値（共働き、末っ子が小学生以下、12か月、生活費の1割くらい）は、使い方を試すための例で、出典はありません。

前提

• 月の生活費は、教育費の積立・特別費の積立を含めずに考えます。
• 収入が減る間の不足は、読者の見積もりです。育児休業給付金などの給付金や、失業給付・傷病手当金を受け取れる場合は、その分を差し引いた不足を選ぶ前提です。
• 共働きの場合、相手の収入があるぶん家計全体の不足は小さくなります。相手の収入額は入力しません。
• 収入が減る期間は0〜120か月の範囲で計算します。

計算に含まないもの

給付金・失業給付・傷病手当金の金額、日々の貯蓄で埋められる部分、教育費・特別費（別枠で考えます）、物価の変動、利息や運用益、パートナーの収入は含みません。

最終確認日

2026年10月12日

何を計算しているか

2つのファンドの信託報酬（年率・税込）だけが違うとしたとき、積み立てた残高にどれだけ差が出るかを、円と割合で出します。2つのファンドには、信託報酬を引く前の利回りを同じに置きます。違いは信託報酬だけです。

• 月の運用リターン：（1＋年の利回り）の12分の1乗から1を引いた率です。
• 毎月の計算：前月末の残高に月の運用リターンをかけ、そこから「運用後の残高 × 信託報酬（年率）÷ 12」を引き、月末に積立額を足します。実際の信託報酬は日々の残高にかかる費用で、ここでは月ごとの近似です。積立をした月は、その積立分に信託報酬がかかりません。
• 積立：「積み立てる年数」のあいだ、毎月末に積み立て、そのあとは積み立てずに「運用する年数」の終わりまで持ち続けます。「こどもNISAの上限で計算する」にチェックがあると、元本（積み立てた額の合計）が600万円に届いた月は残りの額だけ積み立て、そこで積立を止めます。チェックを外すと上限なしです。
• 差：信託報酬が安い方の残高から高い方の残高を引いた額です。割合は、その差を、信託報酬が安い方の残高で割ります。「積立が終わった時点」と「運用が終わった時点」の2つを出します（同じ年数なら1つ）。

計算例：毎月5万円、積み立てる年数10年、運用する年数18年、想定利回り7.41%、上限チェックあり、信託報酬は0.00%と0.05775%。元本は120か月で600万円に届きます。積立が終わる10年後は、0.00%が8,735,508円、0.05775%が8,707,571円で、差は27,937円（約0.32%）。運用が終わる18年後は、0.00%が15,475,543円、0.05775%が15,354,944円で、差は120,598円（約0.78%）です。円の差は大きくなっても、割合は0.32%から0.78%と、小さい数字のままです（仮の利回りでの試算で、予想ではありません）。

使っている数字と出典

信託報酬（年率・税込）は、次の3つをボタンに入れています（2026年10月18日確認）。信託報酬は変わることがあるため、最新は各社の公式ページで確認してください。

• ゼロカン（SBI・ゼロ・オールカントリー・インデックス・ファンド）0.00%：SBIアセットマネジメント 有価証券届出書（2026年10月1日、EDINET）https://disclosure2dl.edinet-fsa.go.jp/searchdocument/pdf/S100Z4PO.pdf
• 楽天・プラス・オールカントリー 0.0561%：楽天投信 交付目論見書（使用開始2026年10月16日）https://www.rakuten-toushin.co.jp/fund/nav/riracwi/pdf/riracwi_P.pdf
• eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）0.05775%（貸株による上乗せを除く）：楽天証券 ファンド詳細（2026年10月16日更新）https://www.rakuten-sec.co.jp/web/fund/detail/?ID=JP90C000H1T1

0.1%・0.2%・0.5%・1.0%のボタンは特定の商品ではなく、比べるための例です。手入力は0〜3%、小数5桁までです。

想定利回りの初期値7.41%は、MSCI「MSCI ACWI Index (USD) Index Factsheet」（2026年9月30日時点）にある、MSCI ACWI（配当込み・米ドル建て）の2000年12月29日から2026年9月30日までの年率です。全世界株式の指数の数字で、実際のファンドの成績とは違います。過去の平均であり、将来を約束するものではありません。円に換算したときの為替の動きと、日本で払う税金は入っていません。https://www.msci.com/documents/10199/255599/msci-acwi-net.pdf

こどもNISAの制度（年間投資枠60万円・非課税保有限度額600万円・対象0〜17歳・2027年1月開始）は、金融庁の資料によります。600万円は、買った時の金額（簿価＝元本）で数えます。金融庁 NISA特設ウェブサイト：https://www.fsa.go.jp/policy/nisa2/know/　金融庁「令和8（2026）年度税制改正について」：https://www.fsa.go.jp/news/r7/sonota/20251226-2/01.pdf（2026年10月18日確認）

毎月の積立額の初期値（5万円）と年数の初期値（積立10年・運用18年）は、使い方を試すための例で、出典はありません。5万円は、こどもNISAの年間投資枠（年60万円）を12で割った額です。

前提

• 2つのファンドは、信託報酬を引く前の利回りを同じにして比べます。ファンド同士の連動誤差（指数とのズレ）は考えません。
• 積立は毎月末に入る扱いです。積立額は途中で変えません。
• こどもNISAの上限のチェックを外した計算は、新NISAなどの上限や税金を反映しません。
• 積み立てる年数は1〜50年、運用する年数は積み立てる年数以上の1〜50年です。運用年数が積立年数を下回る入力は、積立年数に合わせて計算し、注意を出します。

計算に含まないもの

信託報酬以外の費用（監査費用、売買委託手数料、株を貸し出したときの貸付関連報酬、外国での保管費用など）、購入時手数料、信託財産留保額、税金、物価上昇、為替の動きは含みません。信託報酬が0.00%でも、費用がまったくかからないわけではありません。楽天投信が発表した信託報酬ゼロの商品は、中身が公表されていないため入れていません。

最終確認日

2026年10月18日